受賞理由：
国際連合世界食糧計画WFP活動の支援と普及のため、民間からの寄付や支援の輪を広げた。
紛争や災害の緊急支援等、多角的な食料支援活動を推進し、世界の飢餓や貧困問題解決に大きく貢献した。
国連WFP協会会長として、WFP活動への支援と普及のため、民間からの多額の寄付や支援の輪を広げた。また、紛争や自然災害への緊急支援として、学校給食の提供や、被支援者の現金給付金など、多角的な食料支援活動を推進している。長年にわたる積極的な活動と理念は世界の飢餓問題の解決と人道支援に多大な貢献をしている。
また、カップヌードルのパイオニア企業の代表として、食のグローバル化や多様化・国際化を牽引した功績は顕著である。

主な活動・研究について：
紛争や自然災害により困難な状況にある地域への緊急支援を実施し、ウクライナ、シリア、ミャンマー、スーダンなどへの寄付支援活動を主導。また、学校給食の提供や被支援者の生活再建を中長期的に支える現金給付支援など、多角的な食料支援活動を推進する国連ＷＦＰの活動を日本国内に広く周知し、民間による寄付や支援の輪を広げる基盤づくりに尽力している。

受賞理由：
フードロス問題の実態を告発し、世界のフードロスへの意識を高め、国連のSDGs策定に影響を与えた。フードロスの先駆者として、世界的な活動を評価する。
グローバルな食料サプライチェーンにおけるフードロスの実態を告発し、世界的な注目を集めた。
NPO「Feedback」を設立し、スーパーマーケットや農家で廃棄される食品をスープにして振る舞うイベントを世界各地で開催し、市民の意識向上のための活動に取り組んでいる。
今なお世界的課題である食品ロスを先進国、途上国ともに解決するために行動している。この活動は国連のSDGsの策定に大きな影響を与えた活動家である。

主な活動・研究について：
トリストラム・スチュアートの著書『The Bloodless Revolution』および『Waste: Uncovering the Global Food Scandal』は、世界の食料の3分の1が廃棄されているという問題と、畜産が抱える持続不可能な非効率性という2つの主要なテーマについて、世界的な議論を大きく前進させました。彼の著書は、「人類の思想史における真に啓発的な貢献」（『タイムズ』紙）として広く評価されました。特に、廃棄されるはずだった良質な食材を使って5,000人に無料で食事を提供する「Feeding the 5000」イベントなど、食品廃棄問題に関する彼の啓発活動は、人々の心と意識を動かし、政府の政策や企業の慣行の変革、そして目に見える形での大衆の行動変容を促しました。
環境保護キャンペーンを行う慈善団体「Feedback」（現「Foodrise」）の共同設立者として、世界的な食品廃棄問題という「スキャンダル」を、美味しく栄養価の高い「解決策」へと転換しようとする起業家、NGO、草の根団体からなる活発な世界的ムーブメントを牽引しました。
その後、売れ残ったパンをアップサイクルしてクラフトビールを製造し、その利益を慈善団体に寄付する「Toast Brewing」を立ち上げました。また、生物多様性の回復を主目的とし、牛肉をあくまで副産物と位置づけて、野生味あふれる自然環境に在来種の牛を再導入するプロジェクト「www.BeWilder.farm」の創設者でもあります。さらに、英国およびそれ以外の地域において「川の権利」を認めさせる運動の最前線に立つ「Friends of the River Medway」の共同設立者も務めています。

受賞理由：
世界初のゲノム編集技術を魚類に実用化し、マダイやトラフグの養殖に成功した第一人者である。
今後の世界の食糧問題、環境保全分野でのSDGsに大きく貢献する研究活動である。
1993年から魚類の遺伝子改変技術に取り組み、ゲノム編集技術をいち早く魚類に応用した。
2014年に筋肉量が増大したマダイ、トラフグ系統及び高成長トラフグ系統を短期間で完成させた。
世界初のゲノム編集技術を用いた魚類生産を実用化した研究活動は、世界の食糧問題、環境保全分野でのSDGsに貢献するものである。

主な活動・研究について：
メダカを用いて、魚類の遺伝子機能の解析や遺伝子・ゲノムの改変方法の開発を行ってきた。
近年では、メダカで培った知見や技術をマダイやヒラメなどに応用し、養殖魚の迅速な品種改良技術の開発を行っている。加えて、品種改良加速技術であるゲノム編集技術を広く知っていただくために一般の方々へのアウトリーチ活動を行っている。

受賞理由：
高校教諭時代、生徒と市場価値の低い鮭を利用して、魚醤「最後の一滴」を開発販売した。
退職後、製造販売会社を立ち上げ、その収益を教育費として還元しながら、職場での学びと公立学校教育を融合した仕組みを構築。現在は、水産業のみならず多様な産業での就労を基盤とした通信制高校サポート校を開校し、新しい教育モデルを実践している。
新潟県立海洋高校で16年間にわたり水産加工や食品化学の教育と指導に携わった。市場価値の低い鮭を活用し、生徒と共に魚醤「最後の一滴」を開発販売し、地域課題の解決にも貢献した。
退職後、能水商店を設立し、「最後の一滴」の販路を拡大し、収益の一部を教育費として生徒の活動に還元している。
現在は、全国初ドイツの職業教育システムを基盤とする通信制「ライトシップ高等学院」を開校し、実際の職場での学びと学校教育を融合させる新しいモデルを始動させている。